教養教育センターは、その前身組織の時代から、鳥取大学の教養教育＝全学共通教育に関して、カリキュラム改革に必要となる基礎資料を収集するため、あるいはカリキュラム改革の成果を検証するため、定期的にカリキュラム調査を実施し、集計・分析結果を学内に対して発信しています。
　これまで以下の調査が行われています。

2011年度全学共通科目アンケート調査

2009年度のカリキュラム改革（基幹科目の導入）の成果・課題を検証するため、教育センター（当時）の教育開発部門・教職教育部門のもとで、2011年度にアンケート調査が実施され、2012年度に調査報告がまとめられました。

学生に関しては、旧カリキュラムを履修した2008年度入学生（調査時2011年の4年生）、新カリキュラムを履修した2009－11年度入学生（調査時2011年の3－1年生）を対象とし、新旧カリキュラムで調査結果に違いがでるか、検証できるようにしました。またあわせて現場で授業を担当している教員にもアンケート調査を行い、カリキュラム改革の効果・問題を学生・教員の双方の立場から多角的に分析することに努めました。

アンケート調査の概要・結果はこちら　⇒　全学共通科目アンケート調査報告書（2012）

2018年度全学共通科目アンケート調査

（ただし調査は「学生生活実態調査」の追加質問による）

2017年度のカリキュラム改革（人文社会の選択必修化）の成果・課題を検証するため、学生部学生生活課「学生生活実態調査」の追加項目としてカリキュラム改革の成果を問う質問項目を設定し、関係情報を収集しました。集計・分析に際しては、旧カリキュラムを履修した2015・16年度入学生（調査時の4・3年生）と新カリキュラムを履修した2017・18年度入学生（調査時の2・1年生）とで満足度に違いが生じるか、検証を試みました。全体として内容・水準に関する満足度については若干の改善が認められる反面、選択方法・抽選制度に関する事務手続きについてはむしろ明らかな不満が確認され、その点の早急な改善の必要が明らかとなりました。

なお調査の集計・分析結果は『大学教育研究年報』第24号（2019年3月）に掲載されています。

2022年度全学共通科目満足度調査

教養教育センターでは、その前身組織の時代から、全学共通科目を定期的に見直し、改革してきましたが、卒業生に対する「教育力アンケート」の結果を見る限り、卒業生の教養教育に対する満足度は、専門教育に比較すると、依然として低いことが判明しています。このため本学では第４期中期目標期間（2022－27年度）に対応した「ビジョン2030」及び「アクション・プラン」において、学生が学んでよかったと思える教育体制の整備、リベラルアーツ型教養教育の導入を目指すことにしました。また文部科学省における中央教育審議会・大学分科会の一連の答申・指針では、今後の高等教育の方向として、教員本位の体制から学生本位の体制への転換が求められており、現に文部科学省自身、大学組織に対する法人評価・認証評価に加えて、新たに学生個人に対する「全国学生調査」を開始しています。こうした内外の動きを踏まえると、今後、本学の教育改革において学生の視点から現状・課題を把握することは不可欠となっており、教養教育センターでは今後原則として毎年、学生に対する「全学共通科目満足度調査」を実施することにしました。